工場向け産業用蓄電池とは？導入するメリットとデメリットをご紹介

家庭用蓄電池を災害対策や節電のために利用されている方もいるのではないでしょうか。

工場では家庭よりも大きな電力を使うため、災害による長時間の停電に備えた蓄電池を取り入れています。

本記事では、産業用蓄電池とはどのようなものか、導入によって得られるメリットやデメリットについて解説します。

産業用蓄電池とは

産業用蓄電池とは、工場だけでなく商業施設やコンビニなどにも設置されている蓄電システムで、広域停電の際にバックアップ電源として利用します。

主な用途は非常用電源として活用するのですが、工場が稼働している時間帯に太陽光発電と連携させながらの蓄電が可能です。

24時間稼働する工場では、夜間時の電力として蓄電池から供給するなど、節電効果を発揮します。

ライフラインが途切れない日本では、容量が大きな蓄電池は施設などの電力として需要が高まっています。

工場に産業用蓄電池を導入するメリット

大きな蓄電池を導入するメリットとして挙げられるのは、災害時の非常用電源として確保できる点でしょう。

工場のラインは電気で動いているため、一時的であっても災害で中断されるのは大きな損失です。

産業用蓄電池を使えば、約1週間分の電源を確保できる点からBCP対策として、蓄電池の導入がおこなわれています。

電力をもっとも使うピーク時に蓄電池を使えば、最大使用電力をカバーし電気料金の節約にもつなげられます。

大きな電力を使う施設などでは、電気代を少しでも安くできるのは節電と同じくらいに重要です。

工場に産業用蓄電池を導入するデメリット

産業用蓄電池を工場に導入すると、デメリットを感じるケースがあります。

工場で使う蓄電池は容量だけでなく、節電効果を期待して導入するため高額な費用がかかります。

太陽光発電装置がない場合には、設置費用が追加されるため、導入のための予算を組んで準備できる会社でなければ難しいでしょう。

蓄電池を設置する場所は、通気性に優れ直射日光の当たらない日影が向いています。

適温で湿度なども注意しなければなりませんし、重量がありますから地盤がしっかりしている場所が良いでしょう。

設置条件が厳しいため、環境を整える点から考えなければならないのは難点です。

なお、省エネ対策として自治体や国の補助金制度がありますが、産業用蓄電池導入に対しての補助金はありません。

環境省では脱炭素化の取り組みに対して、地方公共団体を対象とした補助金制度などが用意されています。

間接的ではありますが、助成対象になるのか調べてみるとよいでしょう。

まとめ

電力を貯めておける産業用蓄電池は、安定した電力を供給し続けられます。

ラインを止めたくない工場では不可欠なものですし、太陽光発電と組み合わせると効率的な蓄電を可能にし、節電も実現します。

導入にはコストがかかるため慎重に検討する必要はありますが、将来的に考えれば前向きに検討するのが大切です。

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